加入者に万一のことがあると、家族に保険金が支払われる生命保険(死亡保険)の中に、保障が一定期間のみの定期型があります。

掛け捨てで保険料は割安。

でも、期間終了後に更新すると、通常は保険料が高くなってしまいます。

そんなときにできる家計への負担を抑えるための見直しのコツは、これです。

必要保障額は年齢で変化する!

妻と子ども2人がいる兵庫県のAさん(48)が加入する『定期保険』は、死亡すると家族に2800万円が支払われるものです。

入院時に日額1万円を受け取れる保障も付きます。

他に加入している『積立終身保険』と合わせ、保険料は月1万7900円。

この定期保険の保険期間は10年で、その都度契約が自動更新されます。

ただ、Aさんは、2か月後の更新時に積立終身保険と合わせた保険料が、月1万7900円から月2万6000円に増えると、保険会社から言われてしまいました。

定期保険の保険料は掛け捨てで、高額な保険金に割安で加入できます。

ただし、年齢とともに保険料が高くなる点に注意が必要です。

更新時に1.5倍程度引き上げられ、支払いに苦しむことも少なくありません。

保険を見直すにあたっては、Aさんの家族に必要な保障額を検討することが必須です。

必要な保障は?必要な保障額は?

定期保険を更新した場合、亡くなるのが更新直後でも10年後でも、家族が受け取れる保険金は2800万円で同じ。

子ども2人は順番に大学に進学し、7年後には卒業する見込みになっています。

子どもの成長に伴い、通常必要な保障額は減っていきます。

保険金が10年間変わらない定期保険では、必要以上の保険金をかけてしまう可能性が高いです。

そのせいで月々の保険料が家計を圧迫するなら、本末転倒ですよね。

ここで提案したいのは、『収入保障型』の保険。

亡くなった際、家族が保険金を一括で受け取るのではなく、特定の期間、毎月一定額を受け取っていくタイプの保険です。

Aさんの場合、遺族厚生年金や妻のパート代などを考慮し、月10万円を今後最大20年間、受け取れるものにしました。

加入後すぐに亡くなった場合は、月10万円が20年間で計2400万円受け取れるのに対し、10年後の58歳で亡くなると、保険金の総額は残り10年分で計1200万円になります。

これなら、保険金が少しずつ減るため、無駄がありません。

この保険の保険料は、月4840円。

Aさんは定期保険と終身医療保険をやめ、収入保障型に加入しました。

ただ、これにより入院保障がなくなってしまった・・・。

Aさんは現在健康だが、入院した際の負担に不安があり、引き続き入院日額1万円の保障を希望しています。

そこで、月額保険料1万413円の終身医療保険に、別途加入しました。

合計の保険料は月1万5253円。従来の保険を更新した場合より1万円以上安くなった計算です。

住宅購入時など、生活に変化がある時に再考する!

保険見直しのタイミング、、、その一つが、住宅を購入する時になります。

なぜなら、住宅ローンを組む際、通常は『団体信用生命保険(団信)』に加入するからです。

団信は、一家の大黒柱がローン返済中に亡くなった場合、保険金でローン残額を一括返済するもの。

家族の住居費が大幅に軽減されるので、その分、他の保険の必要保障額を減額できます。

他にも、結婚や子どもが生まれるタイミングなど、人生の節目は保険見直しのチャンスです。

実際には、こうした機会は意外と少ないので、思い立った時が良きタイミングでしょう。

ただし、見直しの時点で健康状態に問題があると、新たな保険に加入できないこともあります。

その場合、定期保険の自動更新なら、原則としてそのまま保険を継続できます。

見直す際は、従来の保険を解約する前に、新たな保険に加入できるか確認してください。